本題とは離れますが、NEC vs 他社 vs 米国という大騒ぎになった
トロンを巡る国内のみならず、米国をも巻きこんだ騒動がこの頃
起きています。AXを調べる上で見つけたWebページへのリンクを
収録しています。


http://www.kobunsha.com/book/HTML/kbk_intel.html
　トロン外圧の嘘と事実
http://www.yomiuri.co.jp/bitbybit/bbb10/870301.htm
　我が国発の基本ソフトTRONをアジアOSにしよう
http://www.kobunsha.com/book/HTML/kbk_intel.html
　インテル・マイクロソフト　ウインテル神話の嘘　小林紀興/齋藤忠夫監修
　　カッパブックス ISBN4-334-00599-3 　1997年　
　　　*主にNEC側からの見方
http://mag.kyoto-bauc.or.jp/internet/asia_990215.html
　漢字問題の表裏 -世界統一文字コードの可能性と障害-
http://www.shoeisha.com/book/pc/20c/chap11/tec.htm
　第１１章　パソコンＯＳと和製ＯＳ【技術】
www3.jp-board.com/myb/0003/25252525.html - 85k - キャッシュ - 関連ページ
　　ＲＩＥＣＯの掲 示 板
　　　不遇の和製OSですね　名前の由来は The Real-time Os Nucleus です
　　　　15年ほど前、そのOSの斬新さ、新進性、将来性など賞賛の嵐で米国のIEEE誌などでも
　　　　最高レベルの技術評価を受け、仕様が公開されていることもあって、世界標準OSの決定
　　　　版と謳われていましたし　米国からのスーパー301条違反などの濡れ衣を何度も着せられ
　　　　てる内に表舞台からフェードアウトしてしまいました。この時通△省やソニーの盛★、ソフト
　　　　バンクの孫◎義らがTRON潰しに躍起になっていたのは彼等自身公言しています。中でも
　　　　自著で「日本独自仕様OSであるTRONの蔓延を水際でくい止めた」と自慢している孫◎義が
　　　　TRON潰しをしたのは、当時ソフトバンク日本で展開していたMS-DOS向けソフトウェアの
　　　　商権の利益を守るためだと云う卑しい理由からと云うのは、もう周知の事実です
　　　　*M230Z氏 - 2002/01/29(Tue) 22:15 No.208
http://www.mipsworld.com/diary/200110d.htm
　２００１年１０月
　　BTRONなどは、16ビットのMS-DOSでチマチマやっていた時代に出た32ビットOSだ。
　　　純国産OSとして産学共同で開発され、世界各国の文字を網羅するなど高い評価を得る。
　　　当時の文部省は学校教育にこのTRONを加えた。しかし、米国政府が圧力をかけてきた。
　　　1989年から始まった日米構造協議（SII）である。日本政府がTRONを後押しするのは貿易
　　　阻害行為にあたると米国政府が主張したのだ。それ以降TRONは表舞台から消え、国内市
　　　場はMicrosoftなど米国企業のOSが支配した。悲運のOSと言われる所以で ..
http://bizit.nikkeibp.co.jp/it/top/editor/backnum/1999/990802.shtml
　“I”から“i”へ，脱皮なるか国産OS
　　TRONは，東京大学の坂村 健教授（現在）が1984年に立ち上げたプロジェクト。今年で15周年となる。
　　80年代半ばに『日の丸』OSとしてマスコミで大きく扱われ，ブームとなった。
　　　TRONブームに沸く日本の状況に危機感を抱いた米国通商代表部(USTR)が「TRONは貿易
　　障壁」として制裁をちらつかせるほどの存在だった。当時の主役は，パソコン向けOS「BTRON」や
　　通信向けOS「CTRON」，マイクロプロセサの「TRONチップ」だった。なかにはTRON住宅といった
　　ものまで登場し，バブル期の世相を反映する感さえあった。
　　　とりわけBTRONは，米MicrosoftのMS-DOSに対抗する日の丸OSともてはやされた。
　　CEC（コンピュータ教育開発センター）が学校教育用パソコンにBTRON搭載を義務づけると
　　いった話にまで発展し，米国の警戒心をあおった。
http://www.mainichi.co.jp/digital/computing/archive/200007/04/6.html
　J-フォン、トロン採用　「市場広げる好機」
　　　トロンは、国内民間企業が組織した社団法人「トロン協会」（東京都港区）が産官学で共同
　　　　研究を進め、80年代後半には、松下電器産業など大手メーカー12社が、パソコン用に開
　　　　発した「Bトロン」を搭載したパソコンを実用化した。文部省も学校教育用パソコンに採用
　　　　する方針を示した。ところが、89年に米包括通商法スーパー301条（不公正貿易慣行国へ
　　　　の制裁条項）の対象候補に挙げられ、米国から「貿易障壁」としてやり玉に挙げられたの
　　　　を契機に、国内大手メーカーが一斉にパソコン搭載から撤退した。その後、日本市場でも、
　　　　米マイクロソフト社のOS「ウインドウズ」がシェアを握った。
http://www.nikkei.co.jp/topic3/ss/eimi118626.html
　ニーズ見極め技術復活
　　かつて「国産OS」などと騒がれたTRONが廃れたと受け止められる引き金は、米包括通商法
　　　スーパー301条。米政府が89年に対日制裁候補としてTRONを取り上げたからだ。日本国内
　　　ではTRONを使った教育用コンピューターなどの開発が進められていたが、米国のけん制に
　　　日本メーカーが過剰反応し、TRONはとん挫した。
http://www2u.biglobe.ne.jp/~hakuzou/XP.htm
　マイクロソフト Windows XP は「買い」なのか？
　　日本発のパソコンOSとしてBTRONがあります。　東京大学教授　坂村健氏がリーダーとして
　　　パソコン用のオープンなOSとして　1984年からIBM 松下電気など　複数の大手メーカーを加えた
　　　産学協同プロジェクトとして順調に進んでいました。　ところが1989年４月２８日に米国通商代表部
　　　（USTR）は　日本の不公正な貿易（貿易障壁）により米国が貿易赤字になっているとして　「不公正
　　　貿易品目リスト」にTRONを載せました。　その結果　日本のメーカー各社はBTRONパソコンから
　　　撤退しました。　
http://www.nikkei.co.jp/cyspecial/stories/eimi044717.html
　国産OS提唱から15年、トロンに期待高まる
http://it.jeita.or.jp/document/publica/it-report/it01-03/it0103cn05.pdf
　真の IT 国家に向けてー 新生 JEITA への期待
http://www.tron.ab.psiweb.com/s_301.htm
　通商問題経緯




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